ロタウイルスが大人に感染したときの症状とは！？仕事は休むべき？？

大人がロタウイルスに感染したときの症状は？下痢はいつまで続くの？

ロタウイルス感染の大きな特徴は、症状のひとつでもある白い水様便です。人から人への糞口感染によって広がることが多いロタウイルスは、感染患者の便中に多く含まれ、感染力が非常に強いことで知られています。

大人がロタウイルスに感染した場合、2～4日の潜伏期間を経た後、嘔吐や白い下痢、腹痛や37℃前半の発熱といった軽度の症状が現れることが多いです。ただ、ロタウイルスに何度か感染したことがある大人の場合、感染しても症状が出ないことも少なくありません。
症状が出ても、一般的には1週間程度で下痢が治まり、便も正常な色に戻っていくといわれています。

子供が感染した場合、通常は3～7日ほどで症状が回復しますが、初めて感染した時は症状が強く出るといわれ、重症化する危険性もあります。発展途上国で感染した5歳未満の子供が死亡する例も少なくありません。

大人のロタウイルスの感染経路は？どこからうつるの？

ロタウイルス感染性胃腸炎はウイルスが口から入ることで、胃腸炎を発症します。

大人の感染経路として非常に多いのが、感染した子供からの二次感染です。ロタウイルスに感染した子供の便やオムツを処理した後に手を洗っても、わずかに残ったロタウイルスが口から体内に入ることで感染してしまいます。また、感染者の下痢や嘔吐物がついた衣服に気付かないまま洗濯すると他の衣類にウイルスがついてしまい、家族内に感染が広がることも少なくありません。

ほかに、便や嘔吐物が乾燥した後の塵埃や、ウイルスが付着したドアノブなどに触れて経口感染することもあります。感染予防として便や吐物を処理は適切に行い、処理後に手が触れた部分の消毒、調理・食事前の十分な手洗いが重要です。

仕事はどうする？出勤してもいいの？

ロタウイルスに感染したからといって、必ず仕事を休まなければならないという決まりはありません。
嘔吐や下痢が頻回にあるような状況では、出勤しても仕事にならないでしょう。しかし、ロタウイルスは大人が感染すると軽度な症状しかみられないこともあります。このため、無理してでも出勤する人も少なくありません。が、ロタウイルスは非常に感染力が強いウイルスであり、職場では簡単に接触感染を起こす危険があります。
特にトイレ内での感染は多く、軽度であっても下痢をしている間はウイルスがトイレ内にまき散らされ、他の人にうつす可能性が高いといえます。このため、下痢がある間は出勤を控えることをおすすめします。
また、下痢や嘔吐などの症状がなくなっても、約1～2週間はウイルスを排出する状態ですので、手洗いや手指消毒などの感染対策はきちんと続けましょう。

ロタウイルスに感染した場合の対処法は？治療薬はある？

ロタウイルスの抗ウイルス薬はありません。対処法としては、下痢や嘔吐に対する対症療法が中心になります。ただ、下痢止めの服用はウイルスの排出を妨げ、回復を遅らせる原因にもなるため、服用を避ける方が望ましいといわれています。

下痢と嘔吐が続く場合、脱水症状や体力の消耗に気をつけ、十分な水分・栄養補給を行いましょう。脱水症状がひどいようであれば、医療機関への入院や点滴の投与が必要になります。

大人もロタウイルスの予防接種を受けた方がいいの？

ロタウイルスにはワクチンがあります。しかし、生後24～32週までに複数回の接種を完了させなければならず、その機会を逃した小児や大人は接種することができません。これは、ロタウイルスワクチンには副反応として腸重積という病気が生じることがあり、年齢が上がるごとにそのリスクも上昇することが分かっています。このため、腸重積の発症リスクが少ない生後24～32週までという制限を設けているのです。

また、ロタウイルスは乳幼児で最も多いウイルス性胃腸炎であり、5歳までに95％の子が感染すると言われています。ロタウイルスは変異が激しく、毎年違う型のものが流行するため、免疫機構が追いつかず一度感染しても再び感染する可能性があります。こうして感染を繰り返すごとに症状も軽症化することが多く、入院治療が必要になるほどの下痢や嘔吐が出現することは少なくなります。
このため、大人ではロタウイルスに感染しても軽症で済むことが多く、腸重積のリスクを冒してまで予防接種をする必要はないでしょう。

おわりに：大人のロタウイルス感染は子供からの二次感染が多い。家庭内の二次感染に注意を

ロタウイルスの感染力は強く、下痢の症状が1週間ほど続くため、子供からの二次感染には十分注意が必要です。家庭内で感染を広げないために、オムツや便の処理はゴム手袋やビニールエプロンをつけるなどして適切に行い、手洗いを徹底しましょう。
仕事については、症状が治まっていれば出勤してもいいといわれていますが、心配な場合は医師と会社と相談しながら検討しましょう。