記事監修医師
MYメディカルクリニック横浜みなとみらい 院長 東京大学医学部卒 医学博士日本呼吸器学会認定呼吸器専門医日本内科学会認定総合内科専門医人間ドック学会認定医難病指定医Member of American College of Physicians
山本 康博 先生
2019/3/29
記事監修医師
MYメディカルクリニック横浜みなとみらい 院長 東京大学医学部卒 医学博士日本呼吸器学会認定呼吸器専門医日本内科学会認定総合内科専門医人間ドック学会認定医難病指定医Member of American College of Physicians
山本 康博 先生
ドラッグストアなどで患者の自己判断で購入・使用する市販薬よりも、症状や体質に合わせて医師が選ぶ処方薬は、副作用が出にくいと言われています。しかし、まれに処方薬によって副作用が現れることもあります。今回は処方薬で副作用が出るケースについて、その理由や適切な対処法を解説します。
処方薬の使用・服用で副作用が出る原因としては、「薬そのものの成分が原因の場合」と「薬の飲み方が原因の場合」という2つの場合が考えられます。以下、それぞれ解説していきます。
効き目の強い薬ほど、副作用が現れるリスクが高くなります。このため、医師の見込みよりも効き目が強く現れたり、患者の体格や体質に対して作用が強すぎた場合などには、処方薬による副作用が現れることがあります。
薬との相性や利用法、服用方法が原因で副作用が現れる原因として、いかのようなことが考えられます。
処方薬を使用・服用した時に副作用が疑われるような症状が出た場合は、決して自己判断せず、薬を処方した医師または薬剤師に相談してください。
また、休診日や定休日などで医師・薬剤師に連絡して指示を仰ぐのが難しい場合は、以下のような機関のサイトや電話窓口に連絡して、相談してみるのもよいでしょう。
薬の副作用が出たときの正しい対応は、現れている症状の種類や程度、原因薬の種類や特徴によっても異なります。どのように対応すればよいかは、かかりつけの医師もしくは処方薬を出してもらった薬剤師にまず相談しましょう。
用法・用量を守って処方薬を服用したにもかかわらず、薬の副作用で入院など一定以上の治療が必要になる健康被害を受けた場合は、医薬品副作用被害救済制度を利用できます。
医薬品副作用被害救済制度は、薬を適切に使用したにもかかわらず、副作用が起きて深刻な健康被害を受けた方を迅速に救済することを目的に設けられた公的制度です。すべての薬の副作用、健康被害を対象にしているわけではないものの、機構が定める対象に該当していれば、救済制度を適用してもえらえる可能性があります。
医薬品副作用被害救済制度による被害者への救済は、受けた健康被害の程度や内容により、以下いずれかの方法・内容で実施されます。
なお、医薬品副作用被害救済制度を受けるための具体的な内容や新生の方法は以下ページに掲載されています。
▶︎ 医薬品副作用被害救済制度に関するQ&A | 独立行政法人 医薬品医療機器総合機構
病気を治すために処方された薬であっても、薬の作用や服用する方の体質、また服用するときの状況によっては副作用が現れることもあります。副作用が疑われる症状が出たら、決して自己判断はせず、かかりつけの医師や薬剤師に相談するか、専門の相談窓口に連絡して対処法を確認してください。また、入院が必要になるほど重度の副作用が現れた場合には、医薬品副作用被害救済制度を利用できる可能性があることも覚えておきましょう。