記事監修医師
MYメディカルクリニック横浜みなとみらい 院長 東京大学医学部卒 医学博士日本呼吸器学会認定呼吸器専門医日本内科学会認定総合内科専門医人間ドック学会認定医難病指定医Member of American College of Physicians
山本 康博 先生
2026/6/30
記事監修医師
MYメディカルクリニック横浜みなとみらい 院長 東京大学医学部卒 医学博士日本呼吸器学会認定呼吸器専門医日本内科学会認定総合内科専門医人間ドック学会認定医難病指定医Member of American College of Physicians
山本 康博 先生
加齢に伴う難聴は、一般的に少しずつ進むため、本人が変化に気づかないことがあります。家族からテレビの音が大きいと指摘されても、周囲の話し方が悪いと感じている場合もあります。聞き返しが増えた、後ろからの呼びかけに反応しない、複数人の会話についていけない、電話を避けるようになったといった変化は、聞こえにくさのサインです。認知症による理解力の低下と間違われることもあります。会話が通じにくいからと決めつけず、音が届いているかを確認する視点が大切です。
加齢性難聴では、一般的に高い音から聞き取りにくくなります。声は聞こえていても、子音を区別しにくく、話の内容を取り違えることがあります。食器の音、テレビ、人の話し声が重なる場所では、必要な声を選びにくくなります。本人が曖昧にうなずいていても、内容を理解できているとは限りません。薬の説明、受診予定、金銭の話など重要な内容は、復唱してもらうか、紙に書いて確認します。介護記録では、聞こえないという表現だけでなく、どの方向や環境で反応しにくかったかを具体的に残しましょう。
聞こえにくい人へ話しかけるときは、正面または見やすい位置へ移動し、先に名前を呼ぶか、視界に入ってから話します。口元や表情が見えると、内容を理解する手がかりになります。大声で叫ぶと音がひずみ、かえって聞き取りにくくなることがあります。少し低めの落ち着いた声で、区切りながら話しましょう。早口を避け、一文を短くします。同じ言葉を繰り返して通じない場合は、別の表現に変えます。後ろから突然肩をつかむと驚かせるため、本人の見える位置から合図することが大切です。
テレビやラジオをつけたまま会話すると、聞きたい声が周囲の音に埋もれます。重要な話をするときは機器を止め、静かな場所へ移動します。複数人が同時に話さず、一人ずつ話します。部屋が暗いと口元や表情を読み取りにくいため、話す人の顔が見える明るさを確保します。マスクを着用している場合は声がこもり、口元も見えません。感染対策が必要な場面では、筆談、文字表示、透明な仕切り越しの会話などを組み合わせます。施設では、呼び出し音や館内放送以外の伝達方法も用意しましょう。
聞こえにくさは加齢だけでなく、耳あかが詰まる耳垢栓塞、中耳炎、薬の影響などでも起こります。耳の中を家庭用の器具で深く掃除すると、耳あかを奥へ押し込んだり、皮膚や鼓膜を傷つけたりすることがあります。聞こえの変化、耳鳴り、耳の痛み、耳だれがある場合は、耳鼻咽喉科を受診しましょう。突然片耳が聞こえにくくなった場合は、突発性難聴など早期治療が必要な病気の可能性があります。様子を見続けず、その日のうちを含めて早急に医療機関へ相談してください。
補聴器は音を単純に大きくするだけの機器ではなく、本人の聴力や生活環境に合わせた調整が必要です。通信販売などで購入した機器をつけても、音がうるさい、言葉が聞き取れないと感じることがあります。まず耳鼻咽喉科で聞こえの状態と治療できる病気の有無を確認し、必要に応じて専門家と補聴器を選びます。使用開始後も複数回の調整が必要になることがあります。介護者は、電池、充電、耳せんの汚れ、左右の取り違えを確認し、本人がつけない理由を聞かずに装着を強制しないようにします。
会話を聞き取れない状態が続くと、本人は間違えることを恐れ、人との交流を避けるようになる場合があります。家族が本人を介さずに話を進めると、疎外感につながります。時間がかかっても本人へ直接話しかけ、意思を確認します。地域活動や通所サービスでは、席の位置を工夫し、話者の顔が見えるようにします。筆談や要点を書いたカードを使うことも有効です。聞こえにくさへの対応は、単に音を補うだけではなく、本人が会話に参加し、自分で選び、決められる環境を整えることにつながります。
片耳または両耳の聞こえが突然低下した、耳鳴りやめまいを伴う、耳の強い痛みや出血がある場合は、早急に耳鼻咽喉科へ相談してください。顔のゆがみ、ろれつの回りにくさ、片側の手足の動かしにくさを伴う場合は、脳卒中の可能性があるため救急要請を行います。ゆっくり進む難聴でも、会話や外出、服薬管理に支障がある場合は受診を検討します。本人が困っていないと話していても、生活上の変化を具体的に伝え、検査を勧めましょう。早めに聞こえを評価することは、安全と社会参加を保つために重要です。
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