認知症の検査はどこで受けられる？費用はどのくらい？

認知症の検査を受ける意義

認知症の早期発見、診断、治療は多くのメリットがあります。たとえば、原因が脳腫瘍、慢性硬膜下血腫などの場合は脳外科処置で、甲状腺ホルモンの異常が原因の場合、内科的処置で劇的に良くなる可能性があります。

また、認知症がアルツハイマー型などの場合には薬で進行を遅らせることができるため、日常生活での障害や徘徊などのトラブルに事前に対応できます。治療方針や介護方針を決めていくためにも、早期発見、診断、治療が非常に大切です。

認知症の検査を受けたほうがいいのはどんなとき？

以下のような症状がみられる場合、認知症を発症している可能性があります。40代以降の人で、以下の項目に当てはまるものが多い人は病院で検査を受けましょう。

• つい最近の出来事が思い出せないことが増えた
• 言葉がスラスラ出て来なくなった
• イライラすることが増えて家族や周囲の人に当たってしまう
• やる気が起きず、憂うつな時がある
• 夜間眠りにつけず、睡眠不足の状態が続いている

「認知症かも？」と思ったら、どこに相談すればいいの？

ご家族に認知症の疑いのある人がいたり、自分で「おかしいな」と感じたりする場合、早めに物忘れ外来などの専門外来のある医療機関を受診しましょう。

ただ、いきなり受診することに抵抗があるようでしたら、まずはかかりつけ医に相談してください。かかりつけ医は既往歴や普段の様子、性格などをある程度把握しているため、そこから専門医のいる医療機関に紹介をしてもらうケースが一番スムーズです。かかりつけ医がいないようでしたら、前述の物忘れ外来や脳外科、精神科、心療内科、神経外科などで診てもらいましょう。

認知症専門医は日本認知症学会、または日本老年精神医学会がそれぞれ認定しており、両方合わせておよそ800人の医師が登録されています。そして多くの認知症専門外来では、認知症の診断を正確にするための脳の画像検査機器が備えられていたり、大きな病院とすぐに連携できるようになっています。

また、自らが納得して治療を始めるためにも、複数の病院を受診するセカンドオピニオンもおすすめです。本人の不安を取り除いてくれる、相性の良い先生を選ぶことも治療には非常に大切なことだからです。

認知症検査で調べることは？

認知症の代表的な診断基準として、DSM-5と呼ばれるアメリカ精神医学界が提唱するものがあります。診断基準は以下の通りです。

1. 学習および記憶、言語などひとつ以上の認知領域において認知の低下があるという証拠がある
2. 記憶障害、失語などの認知欠損が日常生活での自立を妨げている
3. 認知欠損がせん妄（意識障害が起こって頭が混乱した状態）のみで起こるものではない
4. うつ病や統合失調症などの精神疾患が原因で認知欠損が起こっているものといえない

検査方法には次のようなものがあります。

一般的身体検査

認知症の原因である身体的疾病の有無を調べるために、尿検査、血液検査、内分泌検査、血清梅毒反応、胸部X線写真、心電図検査などが行われます。

知的機能を測定するテスト

代表的な認知症検査として、改定・長谷川式簡易知能評価スケールとMMSEと呼ばれる記憶・認知機能テストがあります。

改定・長谷川式簡易知能評価スケール

全9問のテストで、満点が30点です。20点以下の場合には認知症の疑いがあると判断されます。

MMSE

質問内容が長谷川式よりも複雑で、11項目の質問でできています。30点満点のテストで、22〜26点の場合は軽度の認知症、21点以下の場合には認知症が強く疑われると診断されます。

画像診断検査

頭部CTスキャンやMRIといった脳の形をみる検査や、脳SPECTなどで脳の働きをみる検査をおこないます。画像検査をすると認知症かどうかだけでなく、脳の萎縮状態などから認知症のタイプやどの程度認知症が進行しているのかもある程度判断できます。

認知症の検査の費用はどれくらいかかる？

認知症の検査にはCT検査やMRI検査などの画像検査、問診などによる認知機能検査、血液検査など様々なものがあります。認知症を疑って病院を受診した場合、一般的には認知機能の低下を引き起こす脳内病変やホルモンバランスの異常を調べる検査も同時に行われます。

検査の内容や費用は医療機関によって異なりますが、健康保険の適応で３割負担の場合、5000～20000円ほどかかるのが一般的です。まずは検査内容や費用について、受診予定の医療機関に問い合わせてみましょう。

おわりに：認知症は早めの治療が重要。疑わしいと思ったらすぐに検査を。

物忘れを老化の一環だと決めつけずに、認知症を疑って医療機関を受診することはとても大事なことです。ご家族に疑わしい症状のある人がいる場合には、ノートなどに普段の様子をメモしておくと良いでしょう。本人が受診を嫌がる場合には、まずは地域包括支援センターなどに相談してみてください。