セカンドオピニオン外来って何を相談できるところ?利用できるのは?

2018/12/7

山本 康博 先生

記事監修医師

東大医学部卒、独立行政法人国立病院機構東京医療センター

山本 康博 先生

「セカンドオピニオン」という言葉を、耳にすることも増えてきました。今回はこのセカンドオピニオンのための「セカンドオピニオン外来」について、利用目的や利用できる人を解説していきます。

セカンドオピニオン外来とは

セカンドオピニオン外来とは、治療方針に対して納得のいく選択ができるよう、現在かかっている病院以外の専門医から意見を求めることを目的に開設されている外来のことをいいます。医療技術の進歩が目覚ましい現代において、同じ疾患でもさまざまな治療方針が確立されていることから、患者さん自身が納得して治療を受けられるようにと始まりました。

セカンドオピニオン外来では、患者さんやその家族からの話と、主治医から提供された情報をもとに、診断内容や治療法に関して専門医の立場から意見をもらうことができます。そのため、主治医の同意を得て紹介状を発行してもらい、検査データなどの提供をしてもらう必要があります。なお、セカンドオピニオン外来は診療ではなく相談であるため、新たな検査や治療は行われず、費用も全額自己負担となります。

セカンドオピニオン外来を利用できる人は?

セカンドオピニオン外来を利用できる人は、原則患者さん本人です。やむをえぬ事情により患者さん本人が来院できないときには、本人自筆の同意書を持参すれば受診が可能となります。また、病状により同意書の記入ができない場合は、そのことを確認できる書類が必要です。患者さんが未成年の場合には、続柄が確認できる健康保険証などを持参しなければなりません。

セカンドオピニオン外来でできないことは?

セカンドオピニオン外来は、患者さん本人が納得いく治療を行うために第三者視点で専門医からの意見を聞くための外来です。そのため、本人や家族以外の人が受診することはできません。本人からの同意書を得ていない家族についても同様です。過去の治療の正当性や亡くなった人への治療に対する相談は対象とはなりません。

また、あくまで相談の場であることから、セカンドオピニオン外来を開設している病院への転院や担当医の転医はできませんし、新たに診断や診療を希望することもできません。転院を希望する場合は、一般診療で相当の科に改めて受診してください。

さらに、セカンドオピニオン外来は担当医の正当性を糾弾する場所ではありません。担当医が良い医師であるかどうかや、担当医に対する不満や苦情、医療裁判訴訟等の相談は対象外となります。
担当医の許可を得ていないため、検査データなどの資料をそろえられない人も受診することはできません。セカンドオピニオン外来の受診を希望する時には、まず主治医に相談することが大切です。

おわりに:セカンドオピニオン外来は納得いく治療を受けるための相談の場所

セカンドオピニオン外来は、現在治療中の疾患に対して納得いく治療を受けられるよう、相談するための場所です。担当医以外の専門医という第三者の立場から意見をもらうことで、自分の病状と冷静に向き合うこともできる可能性もあります。セカンドオピニオン外来を上手に利用して、納得いく治療を受けましょう。

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